「モッタイナイ（MOTTAINAI）」精神で設備を再活用
ジャガーランドローバー（以下JLR）はグローバルな生産拠点の電動化に伴い、新規設備の導入ではなく、既存の工具や機器の再利用・再整備を通じて廃棄物の削減を進めています。英国や欧州の工場では再配置された設備の総価値が1億ポンドを超え、面積はサッカー場7面分に相当します。今後はデジタル資産管理システムを導入し、再利用プロジェクトの自動化と拡大を図る方針です。同社はリイマジン（再構築）戦略のもと、事業全体で再利用の最適化を推進しています。
廃工場の設備を再配置、ロボットも再活用
JLRは、英国および欧州における産業オペレーションの再構築に際し、再利用・再整備・再用途化・リサイクルを軸とする1億ポンド規模の施策を展開し、廃棄物の削減を推進している。
ランドローバーのBEV「レンジローバー エレクトリック」の発売を控え、同社は電動化の次なる段階に移行しており、それに伴い次世代EV生産体制の整備と全施設の刷新を進行中である。この過程において、生産ラインからドライバーひとつに至るまで数万点に及ぶ設備や工具が、基準適合性、部品供給の可否、整備コスト、スクラップの可能性、売却収益などの要素をもとに精査され、可能な限り再流通されている。
同社は新たな設備の購入を抑え、2024年に生産を終了したキャッスル・ブロムウィッチ工場や、ウルヴァーハンプトンの電動推進製造センター（EPMC）、オーストリア・グラーツ工場から合計5万平方メートル超の設備を再配置した。これらは英国およびスロバキア・ニトラの各拠点で再利用されており、また数百台の中古ロボットがソリハル、ヘイルウッド、ウルヴァーハンプトンのEPMCに設置され、次世代EVおよびバッテリーパックの生産に対応している。
さらに、キャッスル・ブロムウィッチおよびグラーツから発生した合計1万8600トンのスクラップ金属はリサイクル業者に引き渡され、新たな鋼材1トンあたり1258kgのCO2e排出削減に貢献している。
デジタル管理とスキル蓄積による循環体制の強化
これらの循環型施策は、インダストリアル・オペレーション部門から車両プログラム部門に至るまで、拠点や技術を横断する部門横断型チームにより推進されている。資産の再利用機会を特定し、最適な活用を図っているのが特徴である。
また、各車両プログラムにおける資産の取得から売却・廃棄・再利用までのライフサイクルを管理するために、社内開発によるデジタル管理システムを導入。加えて、各拠点では工具の再整備や再校正を生産基準に沿って行うための新たな技術・保守・安全分野のスキルが蓄積されつつある。
このように、循環型経済の実践は、JLRが持続可能なモダン・ラグジュアリー企業へと変革するうえで極めて重要な柱となっている。排出ガスの削減にとどまらず、環境全体への影響に対して包括的に取り組むことで、JLRは企業内部に実質的な変化を生み出し、環境的・社会的観点における新たな基準の確立を目指している。
AMWノミカタ
2023年の日本能率協会調べによると日本の製造業の約60％以上が「設備の再利用や延命を検討」しているという結果が出ていて、産業機器や工場設備のリサイクル・再利用は近年確実に注目を集めている。その背景にはカーボンニュートラル対応とESG経営の加速、設備投資コストの高騰、産業廃棄物処理コスト・規制の強化、DX・スマートファクトリーとの相乗効果、中古設備市場・マッチングサービスの発展などが挙げられる。
一般には鋼鉄1トンあたりの製造CO₂は約1.85トンと言われており、再利用する方が、製造・輸送・廃棄に伴うCO₂排出を大幅に減らせるためサプライチェーン全体で大きな削減が期待できる。
ランドローバーも3つの工場の不要な設備を再利用することとなった。現代では古い機械もIoTセンサーや制御装置を後付けできるレトロフィット技術の進展によって再生できるようになってきた。ケニア出身のワンガリ・マータイ氏（2004年ノーベル平和賞）は「もったいない」という言葉に感銘を受け、「Reduce（削減）」「Reuse（再利用）」「Recycle（再資源化）」に「Respect（敬意）」を加えた“MOTTAINAI”を、環境倫理の概念として世界に広めるべき」と発信した。JLRの今回の取組はまさに欧米で広がりつつあるMOTTAINAIの精神を体現している。