EV普及とバッテリー二次利用は同時に考えるべき

　世界的な環境問題の解決策として、EV（電気自動車）の普及が重要視される一方、課題となっているのが「中古バッテリー」の処理だ。EVが増えるほど、廃車などにより出る使用済みバッテリーの数も膨大となり、どう処理するかが問題になる。この対応策としては現在、様々な方法で「二次利用する」ことが検討されている。自動車メーカーの代表的な事例などから、二次利用の重要性や動向を紹介する。

EVの普及は待ったなし！

　昨今の異常気象による災害は、日本だけで起きているわけではない。たとえば米国ではカリフォルニアで、平均気温が例年より高く雨が降らないことから大規模な山火事が起きている。

　欧州では、パリなどでこの夏気温が40℃に達した。ヨーロッパ各国は、北海道より緯度が北へ高く、それでいながら40℃に達する最高気温となるのは尋常ではない。この夏にドイツから帰国した知人は、「エアコンディショナーの整備されていない欧州に居るより、日本に居たほうがましだ」と言った。

　気候変動が着実に進行するなかで、それを抑制できるのは、クルマも発電も、あらゆるエネルギー源を排ガスゼロにするしかない。クルマでは、HV（ハイブリッド車）もPHV（プラグインハイブリッド車）も通り越して、EVを早急に普及させなければ、大規模な被害が出る激甚災害は毎年のように世界各地で発生することになるだろう。

　同時に、EVが普及すればするほど、EVで使用したあとのリチウムイオンバッテリーの処理を考えなくてはならない。トヨタは、プリウスなどHVで使ったニッケル水素バッテリーを、日産やドイツのアウディは、EVで使ったリチウムイオンバッテリーを、二次利用する実証実験や販売をはじめている。

店舗などのバックアップ電源として利用

　たとえば日産リーフで使用済みとなったリチウムイオンバッテリーは、電池としてまだ70％ほどの容量を残している。これを定置型といって、店舗や地域のバックアップ電源に利用すれば、能力を使い果たすことができる。

　クルマで使う場合は、急加速することがあったり、発進時に1.5～２トンという重さの車体を動かさなければならなかったりすることから大容量のバッテリーが不可欠だ。だが、定置型として使う場合は、ある一定の電力を長い時間出し続けられればよく、急激に大電力を使わないため、中古バッテリーでも十分に役目を果たせるのである。

　これに着目した日産は、厚木のテクニカルセンターなどでの検証後に、2019年9月末より、神奈川県内のセブンイレブン10店舗にリーフの中古バッテリーを活用した定置型蓄電池を設置し、実証実験を行っている。

　日産は、2010年のリーフ発売前にフォーアールエナジー社を設立し、当時からEVで使用後のバッテリーの二次利用を検討してきた。そして昨年、福島県浪江町に中古バッテリーの二次利用を行うための工場を設立し、中古バッテリーのグレード分けを行いながら本格的な事業を開始したのである。

　１台のEVで使われたリチウムイオンバッテリーのセルを短時間でグレード分けする技術の構築に、10年近い歳月がかかった。つまり、二次利用の事業も一朝一夕にはいかないのである。