近藤真彦次期JRP会長も訪れて現状を報告

2023年3月15日、東京都千代田区の自民党本部において、「自由民主党モータースポーツ振興議員連盟総会」が開催された。モータースポーツ関連の各団体などが、現状の取り組みなどについて報告した。

レースの世界でも環境対策が急務

当日は自由民主党モータースポーツ振興議員連盟の会長である古屋圭司議員、三原じゅん子議員、大岡敏孝議員、山本左近議員が参加した。

四輪モータースポーツとしては、スーパーGTを運営するGTアソシエイションの坂東正明代表、スーパーフォーミュラを運営する日本レースプロモーションから次期会長就任予定の近藤真彦氏、ラリージャパン実行委員会として太田稔彦 豊田市長と小坂喬峰 恵那市長、全日本ラリー選手権を運営するJRCAの新井敏弘会長などが参加。現在の近況報告などが行われた。

今回の総会の議題にもなっていたが、四輪、二輪ともに重要課題となっているのが環境問題である。スーパーGTでは化石燃料を使用していない、木材の廃材から作られるカーボンニュートラル燃料を使用するため、2022年よりテストを開始。2023年シーズン開幕前の公式テストでは、今シーズンに参戦する予定の全42台のチームにカーボンニュートラル燃料を提供し、実走行を重ねている。トヨタ／ホンダ／日産とGT500クラスに参戦するメーカーへも提供し、エンジンベンチテストも行っているとのこと。これらの取り組みにより、音の出る内燃機関を使ったレースが継続できるようにしたいという。

スーパーフォーミュラにおいても、マシンカウルの一部に麻を用いたり、ヨコハマが開発したカーボンニュートラルタイヤの採用など、マシンの環境対策も進めている。近藤氏は、「モータースポーツは研究室になれる。燃費を良くするため、安心安全性を高めて、市販車へフィードバックするため。これらを追求していくことも、モータースポーツの役割だと思っている」とコメントした。

また、カーボンニュートラル燃料についてラリージャパン実行委員会の小坂恵那市長も、今後カーボンニュートラル燃料を使い続けていくべきであり、単にモータースポーツにおける脱炭素へ向けた取り組みというだけでなく、日本が取り組んでいくべき大きな課題とコメント。日本各地でカーボンニュートラル燃料が製造できるようになれば国益にも繋がり、地域の活性化にも貢献できる。なにより、内燃機関をこれからも使い続けることが可能になり、自動車がなくてはならない地方ではとても大事なことと語った。