クルマは“長く育てる”時代へのシフトで新たなる満足が生まれる

レーシングドライバーであり自動車評論家でもある木下隆之氏が、いま気になる「key word」から徒然なるままに語る「Key’s note」。今回のお題は、「トヨタが新車サイクルを延長」です。新車発表サイクルを従来の7年から9年にするということです。一見すると開発ペースが落ちたように見えますが、背景にはクルマをソフトウエアで進化させる「SDV」という新しい考え方があります。エンジン制御や安全機能をアップデートできるため、ひとつのモデルを熟成させることが可能になりました。ユーザーにとっても納車遅れによる“旧型化”を防ぐメリットもあります。スープラのように、モデル後期でも走りを磨き上げる取り組みこそ、9年サイクル時代の価値を示していると言えます。

クルマがアップデートできるプロダクトへと変貌を遂げた

トヨタ自動車は、主力モデルの新車販売サイクルを、これまでの平均7年から9年に延長すると発表した。一見、開発のペースダウンと思われるかもしれない。しかし、その裏には、クルマづくりの根幹が変わりつつあるという時代のうねりがある。

かつて、フルモデルチェンジの周期は4年が当たり前であった。2年目にマイナーチェンジを実施し、内外装を小改良してモデルの鮮度を保つことが、一般的な手法だった。

しかし、技術の進歩が成熟期に入ると、燃費や安全性能、そしてデザインも高次元で拮抗するようになる。ただ形を変えるだけでは、ユーザーの心を動かせなくなった。

そこに登場したのが、「ソフトウエア定義車両（SDV）」という新たな概念だ。ハードウェアとしてのクルマをイチから作り替えなくとも、ソフトウエアのアップデートによって走行性能や安全性を進化させることができる時代になった。言い換えれば、クルマが“アップデートするプロダクト”へと変貌を遂げたのである。

スマートフォンのように、通信を介してエンジン制御やADAS（先進運転支援システム）のアルゴリズムを最適化できる。販売店でのソフト更新や、オンラインでのOTA（Over The Air）によるリフレッシュが可能になれば、モデルの寿命は一気に延びる。トヨタが9年周期に舵を切ったのは、決して保守的な判断ではなく、むしろ未来への布石である。

この延命は、ユーザーにとっても利点が多い。人気モデルに注文が集中した結果、納車が1年遅れ、いざ受け取った時には旧型になっていた──そんな悲劇を防ぐことができる。販売サイクルの長期化は、生産の効率化だけでなく、オーナーの満足度を高める一手でもある。